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【医療保険】狭心症・心筋梗塞の手術・検査は対象?

狭心症は、ニトログリセリンによって症状を抑えることができます。

しかしニトログリセリンで症状が治まらないときや、心筋梗塞の場合は、カテーテル(内視鏡)による緊急手術が必要です。

症状の発生後、数時間以内に手術を受けられるかどうかが、生死の分かれ目になります。

今回は、狭心症・心筋梗塞でお悩みのみなさまへ、医療保険の支払・加入の目安をご紹介いたします。

狭心症・心筋梗塞の手術は?

狭心症や心筋梗塞を起発症すると、ステントを利用したカテーテル(内視鏡)治療が行われます。

手術名は経皮的冠動脈形成手術(K548)、経皮的冠動脈ステント留置術(K549)、PTCA・PCIです。

いずれも公的医療保険連動型、手術88種(※60日に1回の制限あり)ともに、医療保険・手術の支払対象です。

一般的に4日~7日程度の入院がともないます。

症状が重篤な場合やカテーテル治療で症状が改善しない場合は、開胸のうえ冠動脈・大動脈バイパス移植術(K552)などの大手術が行われることもあります。

一般的に2週間程度の入院がともないます。

もちろん医療保険・手術の支払対象です。手術給付金額は入院日額の40倍です。

冠動脈造影検査・心臓カテーテル法による一連の諸検査(D206)は?

狭心症・心筋梗塞の保険請求でトラブルが多いのは、症状が落ち着いた半年から1年後くらいに行われる定期的な検診の請求です。

一般的に、冠動脈ステントを留置したあとは、症状がなくても半年に1度の定期検査を勧められます。

4日ほど入院のうえ、冠動脈造影検査、心臓カテーテル法による一連の諸検査を行い、ステントの留置部に狭窄がないかを確認します。

冠動脈造影検査、心臓カテーテル法による一連の諸検査は、あくまで「検査」なのですが、万が一再狭窄が起こっていた場合、冠動脈ステント留置術を行うことがほとんどです。

そのため、冠動脈造影検査を行う際に、医師から手術同意書への署名・捺印を求められるのが一般的です。

手術同意書を記載したために、冠動脈造影検査、心臓カテーテル法による一連の諸検査を手術と認識し、保険請求を行う人が多いのです。

冠動脈造影検査により、血管の再狭窄が認められた場合は、冠動脈ステント留置術や冠動脈形成術が同時に行われ、手術給付金の対象になります。

一方、再狭窄が認められなかった場合は、検査のみであり、医療保険・手術給付金の対象外です。

入院給付金は?

冠動脈造影検査、心臓カテーテル法による一連の諸検査にともなう入院は、人間ドックなど検査入院とは異なり、治療を目的とした入院で、医療保険・入院のお支払い対象です。

半年後の定期検査で再狭窄がなかったときは健康でよかったと思い、手術給付金はきっぱり諦めましょう。なお、入院は対象になりますので、お忘れなくご請求ください。

新しい保険の加入は?

狭心症・心筋梗塞になった人は、まことに残念ながら”がん保険以外”で新しく保険に加入することは難しいです。

一定の条件を満たせば、告知緩和型医療保険でしたら加入できます。

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まとめ

半年に1度の定期検査費用は、健康保険適用で7万~10万と結構高額です。

さらに、患者側に手術という思い込みがあって、医療保険・手術給付金の対象になると勘違いして、トラブルになるケースは少なくありません。

手術でも検査でも、患者さんの身体的負担はあまり変わりませんが、保険が出るか出ないかといった大きな違いが発生します。

検査費用に医療保険をあてにしていると、残念な結果になります。

健康なうちに保障内容の確認・見直しについて、保険ショップ・FPへ相談することをおすすめいたします。

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