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【医療保険】妊娠判明後でも保険金がもらえる3つの事例

妊娠をきっかけに、医療保険を検討する人はたくさんいらっしゃいます。なんといっても、お金がかかりますからね。

妊婦検診、マタニティ・ベビー用品、出産(分娩)費用、内祝い、ひとによっては里帰り費用など、お金はいくらあっても足りません。

健康保険などからもらえるお金を除いて、少なく見積もっても総額30万です。平均的には40万~50万、セレブ産院などであれば100万以上の準備が必要です。

金銭的な不安を少しでも解消するために、医療保険へ入りたいって思うのは、ごく自然なことですね。

今回は、産婦人科で診察を受けたあとに医療保険を検討しているみなさまへ、妊娠してから入っても保険金が出る事例をご紹介いたします。

医療保険に入るには、妊娠の告知が必要

オリックスのキュア、アフラックのEVERなど、一般的な医療保険に加入するには、「告知」が必要です。

満16歳以上の女性は、「現在、妊娠していますか?」との項目があり、妊娠している場合「はい」と告知しなければなりません。

もし、「妊娠していない」とウソの告知しても、医療保険に加入することはできます。

しかし、入院・手術など保険金の請求をしたときに告知義務違反がばれ、保険金は支払われません。

告知義務違反は、「百害あって一利なし」です。

正直に「妊娠しています」と告知するか、妊婦さんでも加入できる保険の検討がベターですね。

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妊婦さんの加入条件は?

妊婦さんは、「現在、妊娠していますか」の項目が「はい」になります。

ほかに告知事項がなければ、切迫早産・帝王切開などの異常妊娠・異常分娩は対象外という条件で、医療保険に加入できます。

異常妊娠・異常分娩が対象外の期間は、1年間が一般的です。

告知事項に帝王切開や流産の経験があると、異常妊娠・異常分娩の対象外期間は、保険会社によって1~5年程度になります。

なお、肺炎や胃腸炎、急性虫垂炎(盲腸)など、妊娠・分娩に関係のない病気の場合は、医療保険の支払対象(入院・手術とも)です。

異常妊娠・異常分娩とは?

「異常妊娠」とは、悪阻(つわり)、流産、胞状奇胎、子宮外妊娠、子宮頚管無力症、切迫流産・早産、多胎妊娠、前置胎盤などのことです。

「異常分娩」とは、帝王切開、吸引分娩、鉗子分娩、微弱陣痛、児頭骨盤不均衡、遅延分娩などのことです。

異常妊娠・異常分娩が不担保の条件が付くと、妊娠・分娩にかかわる症状は医療保険の対象外になってしまいます。

異常妊娠・異常分娩の条件でも、保険金が出る3つの事例

事例1.「異常妊娠・異常分娩」に該当しない妊娠関連の病気

マタニティブルー、産後うつなどは、妊娠に関連して発症しても、異常妊娠・異常分娩には該当しません。

妊婦さんが異常妊娠・異常分娩は対象外(不担保)の条件で医療保険に加入したとしても、マタニティーブルー、産後うつは支払対象です。

事例2.「子宮筋腫」や「子宮がん」などを併発している場合

医療保険の加入条件が、異常妊娠・異常分娩は対象外であっても、子宮・卵巣などは対象のケースもあります。

このケースでは、帝王切開と同時に子宮筋腫核出術を行った場合、子宮筋腫に対する入院・手術として、支払対象なります。

事例3.「災害(転倒・交通事故など)」で、切迫早産や流産した場合

保険の専門家・プロでも知らない人が多いのですが、「異常妊娠・異常分娩」の条件が付いていたとしても、「災害(交通事故・転倒など)」であれば、医療保険の支払対象です。

ポイントは、災害によって生じた入院・手術であると、保険会社が判断できるかどうかです。

保険会社の判断は、つまるところ医師の判断になります。

たとえば、交通事故により切迫早産になった場合、まずは診断書の原因欄に交通事故と記載があるかどうかですね。

保険会社による調査が行われた場合も、医師が「交通事故(災害)によって、切迫早産になった」と、証明してくれるかどうかです。

なお、転倒の場合は注意が必要です。災害での支払要件に、「軽微な外因は除く」との文言があります。

転倒を軽微な外因とするかどうかは、保険会社によって判断のわかれるグレーゾーンですね。

「転んでも、ただでは起きぬ」との言葉もありますが、まさに文字通りです。少しでも可能性があるのでしたら、請求してみる価値はあると思います。

まとめ

妊娠してから医療保険に加入しても、保険金が支払われる可能性は十分にあります。

保険会社によって、支払判断が分かれる微妙なケース(グレーゾーン)です。

妊娠中なら保険に加入しないのも、選択肢のひとつです。

医療保険には加入せず貯金するか、異常妊娠・異常分娩対象外の条件付で加入するか、妊娠中でも加入できる保険にするか、それぞれにメリデメがあります。

あれこれ悩んでも、ひとりではなかなか解決できないものですね。

妊娠を機に医療保険を検討するのであれば、保険のプロ・専門家へ相談することをおすすめいたします。

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